お金の仕組みを理解すれば人生が豊かになる

お金の仕組みを理解しておくことで、人生を豊かにできる可能性が広がることはメリットです。

例えば、以下のような内容は子どものうちにしっかりと身に付させてあげましょう。

お金の話の中でも、「税金や社会保障は子どもに難しすぎる」と感じる方もいるかもしれません。

しかし、社会の仕組みや役割を知ることで、世の中のお金の仕組みへの理解が深まります。

こういったお金の知識は、お金に困らず生きるために必要です。

子どものうちからお金の仕組みを理解しておけば、将来的に家計管理や資産管理が求められる際、適切に管理できるようになります。

また、税金や社会保障制度について理解できていれば、安心して生活できるようになります。

なにより、こういった知識が身に付くことで、将来お金に関して何らかのトラブルに見舞われることがあっても対処しやすくなります。

自立する力を身に付けられる

お金をやりくりする能力が養われるにつれて、欲しいものと必要なものを区別してお金を使うことができるようになります。また、お金を増やすためにはどうすればいいかを考えながら行動することも期待できます。

自分で考えて行動していくうちに、金銭感覚が身に付き働く価値観を理解できるようになることはメリットです。

早いうちから金融教育に触れることで、大人になってからのお金に対する苦手意識を軽減できるようになります。語学やスポーツなどは、小さいうちからはじめるほうが身に付きやすいといわれますが、お金の知識も同じです。

子どものうちから資産形成の重要性を理解できれば、将来のライフプランを考えて行動できるようになります。

また、早いうちから将来のお金を計画的に準備できるようになるメリットもあります。

日本の学校における金融教育は、社会や公民などの科目で取り扱う形でスタートしています。

金融教育については、2000年の金融審議会で必要性が示され、その後、金融広報中央委員会が2005年を

「金融教育元年」と位置付けました。

2005年から金融広報中央委員会による金融教育の公開授業が行われています。

ただし、公開授業はすべての学校で行われているわけではなく、学校現場では取扱いに差があることも事実です。そもそも、子どもに教えるべき大人がお金の教育を受けたことがないケースも少なくありません。

また、変わりゆく経済社会環境への対応に学校の金融教育では不十分という意見もあります。

諸外国では、小学校から金融教育が必修化されているなど、お金の教育が根付いています。

金融広報中央委員会「金融リテラシー調査 2022年」によると、学校などで金融教育を受けた人の割合は、日本が7％に対して、米国は20％と日本の約3倍でした。

米国調査における金融知識を問う共通の問題の正答率も米国では50％となっており、日本の47％より高い状況です。

また、米国以外のOECD諸国と比較した調査（OECD調査）を見ると、日本の金融知識問題の正答率は、他諸国と比べても低いことがわかります。例えば、英国、ドイツ、フランスとの比較では、英国60％、ドイツ68％、フランス67％に対して、日本の正答率は59％と最も低い状態です。

ちなみに、米国調査では金融知識に自信がある人の割合は、米国が71％と多いですが日本は12％のみで海外との金融知識の格差が大きいことがうかがえます。